アンチ害虫

混入していた害虫を検査で特定する

害虫が食品に入ってしまうととても大きな問題で、どこで混入したのかはっきりさせたい場合や、虫の種類を特定したい時などは専門の業者に依頼して虫類のDNA同定検査などで明らかにする必要があります。
蜘蛛やゴキブリなど同じ種類でも生息地が違うとDNAに変化があらわれることがあり、これにより混入した場所の地域をある程度特定することが可能です。
原材料を作っているところや加工している工場内、あるいは販売・購入後それぞれ地域が違う場所であれば、どの段階での混入したかが判断できる場合があります。
幼虫や虫の脚の一部分が発見されると種類の特定が難しく、毒虫やアレルギーが出る可能性が高いなどの判断ができないと健康被害を起こす可能性も出てくるため、害虫の特定は大切です。
専門会社には数多くの害虫DNAが記録・保管されているため、特定しやすくなっています。
以前はDNAの抽出が難しかったものも技術の発達により可能になってきており、制度も上がっています。

害虫のリスクと検査の必要性

昆虫の中でも、特に人家や人間に危害を加えるのが害虫です。
蚊、ゴキブリやハチ、シロアリ、バッタ、ハエ、シラミ、ダニ、ノミなど、日本国内だけでも多数の害虫が潜んでいます。
かつてに比べて被害数自体は減ってきていますが、まだまだ安心は出来ません。
特に長年生活している木造住宅は、検査が必要です。
大事な大黒柱が虫によって傷つけられては、大きな災害時、機能が果たせません。
また壁や床下に大量の虫が発生していては、衛生的にも生理的にも気持ちが悪い状態です。
蚊は病原菌の運び屋でもあり、伝染病の媒介として世界中で駆除対象となる明確な害虫になります。
ただ、素人目に分かる害虫の数は極々一部です。
今年は蚊やゴキブリ、ハチの数が少ないから大丈夫、といった楽観的な目線は危険です。
虫は肉眼では見えない事も多く、また夜行性や暗がりでのみ活動する種も多いため、 必ず専門家の検査を受け、その上で駆除業者への依頼の有無を決断しましょう。

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Last update:2018/3/8